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5分で分かるトーホー

  • 1947年 創業ストーリー
  • 2,098億円 連結売上高
  • 101店舗 キャッシュアンドキャリー
  • 34店舗 食品スーパー
  • NO.1 業務用食品卸
  • 74トン フェアトレードコーヒー
  • 6,400名 食育・食農活動
  • 1,017袋 All toho clean day 全社一斉清掃
  • 7/13名 社外役員数

創業ストーリー1947年

終戦直後の日本。破壊された街、人々は空腹を抱え、明日の食糧にも事欠く…。
このような状況の中でトーホーグループ2人の創業者、藤崎定と待鳥初民は出会いました。

  • 藤崎定と待鳥初民の出会いが藤町商店を設立させた

    2人は食こそが明日への原点との想いから、藤崎の「藤」、待鳥の待を「町」と読み替え、1947年に食品を扱う「藤町商店」を佐賀に設立。これがトーホーグループのスタートです。

  • トーホーの前身「東蜂産業株式会社」を神戸で設立(1953年)

    「東」は藤崎の藤を「とう」に読み替え、「蜂」は待鳥が開拓した福岡支店の屋号「蜂屋」から取り、「東蜂」と名付けました。
    社名には「東に向かって働き蜂の如く」の意味が込められています。

連結売上高 2,098億円(2017年1月期)

トーホーグループは外食産業向けの業務用食品卸売事業、業務用食品現金卸売事業、一般家庭向け食品スーパー事業を主要事業とする会社で、創業から70年間、地道に着実に成長を続けています。

セグメント別売上高構成比
売上高の推移

ワンポイント

  • 創業以来、着実に成長を続けています。
  • 1,000億円と2,000億円を達成した日はどちらも1月24日

キャッシュアンドキャリー(業務用食品現金卸売) 101店舗(2017年9月現在)

  • A-PRICE 88店舗
  • NISSHOKU 6店舗
  • Power larks 3店舗
  • 業務用食材専門店こまつや 3店舗
  • せんどば 1店舗

地域の食文化を支えている飲食店様にお手伝いできることはないか。この思いからキャッシュアンドキャリー事業は誕生しました。
1987年にA-プライス1号店を開店して以来、「プロの食材の店」として毎日の仕入れにお役立ていただけるよう、あらゆるジャンルの業務用食材を豊富に品揃えしています。

  • スマイルシェフ

トーホーストア(食品スーパー) 34店舗(2017年9月現在)

兵庫県南部で地域密着型の食品スーパーを展開しています。

  • 健康で安心な地域の冷蔵庫
  • あなたの街の食品スーパー
  • 毎日のおかずを提供する店

をコンセプトとして、1963年の兵庫県初出店以来、半世紀以上にわたり、地域の皆様の笑顔の食卓を支え続けています。

  • くらしアイ
  • かんで野菜
  • V select | V quality | V organic

業務用食品専業卸 国内売上 NO.1

外食産業様に業務用商品を販売する業務用食品卸売事業と業務用食品現金卸売事業の合計売上高は、1,811億円(2017年1月期)。うち国内の売上高は、1,803億円と業界内では国内No.1の売上高です。

フェアトレードコーヒー 74トン

コーヒーの小規模生産者に最低買入価格を保証し、公正な取引によって生産者の継続的な生活の向上と自立を支援するフェアトレード。
トーホーコーヒーでは2003年から取扱いを開始し、業務用コーヒーでは国内トップクラスの販売量を誇り、2016年度は74トンのフェアトレードコーヒーを販売しました。

食育・食農活動参加者 6,400名

兵庫県楽農生活センターでの活動参加人数(2016年度)

  • 露地野菜体験:296名
  • 里山再生塾:141名
  • きのこ収穫体験:2,434名
  • 地産地消教室:399名
  • 野菜収穫体験:3,193名

食を通した社会貢献の一環として、「食育・食農活動」を展開。家族で土に親しむ「露地野菜体験」など大人から子どもまで野菜の美味しさや自然の生命力を体験できる各コースを実施し、2016年度は延べ6,400名の方にご参加いただきました!

全社一斉清掃 All toho clean day 1,017袋

  • 燃えるごみ:730袋
  • ペットボトル:112袋
  • 空き缶:118袋
  • ビン:57袋

※45L袋換算

創業70周年の事業として2017年から全社一斉清掃活動「All toho clean day」をスタート。ごみゼロの日「5月30日」の前後1週間でトーホーグループ全社が一斉清掃を行います。
初年度は全社、2,396名が参加し、1,017袋のごみを拾いました。

社外役員7/1名

コーポレート・ガバナンス体制

  社内 社外 (内女性) 合計 独立役員
取締役 5名 4名 (0名) 9名 4名
監査役 1名 3名 (1名) 4名 3名
役員合計 6名 7名 (1名) 13名 7名

コーポレート・ガバナンス体制強化のため、2011年4月から独立社外役員が役員の過半数を超える体制に移行しました。
社外取締役は取締役会のほか、ガバナンス委員会や経営戦略会議に出席。経営の重要事項の審議や経営状況の監視・監督を行っています。

2つの諮問委員会を設置

委員会名 委員 摘要
指名諮問委員会 社外2名・社内1名 社外取締役が委員長を務める
独立社外取締役が委員過半数を占める
原則として代表取締役社長は委員に就任しない
報酬諮問委員会 社外2名・社内1名

当社は「監査役会設置会社」ですが、任意の委員会として「指名諮問委員会」「報酬諮問委員会」を設置しています。