株式会社トーホー
代表取締役社長 古賀 裕之

食を通して社会に貢献する

 トーホーグループは1947年の創業以来、「食を通して社会に貢献する」の経営理念のもと、「美味しさ」そして「安心・安全、健康、環境」を経営のキーワードに、「食」の様々なシーンを支え続ける企業グループとして、外食事業者の皆様のお役に立つ商品やサービスの提供に努め、健康で潤いのある食文化に貢献しております。

 当社グループは、外食事業者様のあらゆる食材ニーズにお応えするため、約16万アイテムの業務用食材を豊富に品揃えしており、中でも自社焙煎の「toho coffee」や「美味しさ、安心・安全」を追求したプライベートブランド商品などはお客様のニーズを直接反映させた自社開発商品として、自信をもってご提供しております。
 当社グループではこのような業務用食材を、２つの事業を通じて外食事業者様に販売しております。
 その一つが、国内及び海外（シンガポール・マレーシア・香港）でも展開しているディストリビューター事業で、ホテル、レストラン、事業所給食、老健施設、テーマパークなど、様々な業態の外食事業者様に対し、直接卸販売を行っております。もう一つがキャッシュアンドキャリー事業で、中小の飲食店様を主要顧客とし、「A-プライス」に代表される店舗を通じて販売を行っております。
 また、当社グループの大きな特徴の一つとして、外食事業者様に対し、食材の提供のみにとどまらず、業務支援システム、品質管理、業務用厨房機器、店舗内装デザイン設計・施工などのフードソリューション事業を展開しており、外食ビジネスをトータルにサポートできる、稀有な企業グループとして事業を展開しております。

新中期経営計画「SHIFT-UP 2027」を策定

 当社グループでは、更なる企業価値の向上を図るべく、当期を初年度とする新中期経営計画（3ヵ年計画）「SHIFT-UP 2027」（期間：2025年1月期～2027年1月期、以下「本中期経営計画」といいます。）を策定いたしました。
 前中期経営計画（3ヵ年計画）「SHIFT UP 2023」では、コロナ禍からの脱却を目指し、「新たな環境に適合し、成長し続ける筋肉質な企業グループへの変革」をテーマに諸施策に取り組み、損益分岐点比率の引き下げによる、過去最高益の更新、有利子負債の圧縮など成果をあげることができました。また、不採算となっていた食品スーパー事業から2025年1月期中をもって撤退することを決定いたしました。地域の皆様には長年にわたりご愛顧いただきましたことを心からお礼申し上げます。一方、コロナ禍で抑制していた成長投資の再開、今後予想される事業環境変化への対応、社会的要請でもあるサステナビリティへの取り組みの強化を今後の経営課題として認識いたしました。
 こうした経営課題への取り組みとして、本中期経営計画では
 1.新たな成長ステージへの変革
 2.サステナビリティ経営の推進
 3.企業認知度の向上と株主還元の継続
を重点施策に掲げ、具体的な取り組みを推進し、持続的な成長を実現してまいります。また、2030年1月期に向けた長期ビジョンとして「日本、そして海外の外食ビジネスの発展に貢献する企業グループを目指す」ことを掲げ、このビジョンの実現を図ることで、中長期的な企業価値の向上を目指してまいります。
 皆様におかれましては、当社グループへのご理解と変わらぬご支援をよろしくお願い申し上げます。

2024年4月
株式会社トーホー
代表取締役社長
古賀 裕之