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トップメッセージ

株式会社トーホー
代表取締役社長 古賀 裕之

社長あいさつ

食を通して社会に貢献する

 トーホーグループは1947年の創業以来、「食を通して社会に貢献する」の経営理念のもと、「美味しさ」そして「安心・安全、健康、環境」を経営のキーワードに、“外食・中食・内食”の「食」の様々なシーンを支え続ける企業グループとして、外食事業者の皆様のお役に立つ商品やサービスの提供、ご家庭の食卓を彩る食材の提供に努め、健康で潤いのある食文化に貢献しております。
 当社グループでは、外食ビジネスを営むお客様へ業務用食品を卸売する「ディストリビューター事業」、店舗形式で販売する「キャッシュアンドキャリー事業」、トータルサポート機能を提供する「フードソリューション事業」、一般のお客様向けには「食品スーパー事業」を展開しております。食材の調達はもとより、世界の産地に赴き魅力のある食材を発掘・調達し、外食・中食・内食の様々な食のシーンを支える、国内では稀有の「食のオールラウンドプレーヤー」として事業を拡大しております。

第8次中期経営計画を策定

 2020年度に世界的に流行した新型コロナウイルス感染症の拡大は、当社グループの主な販売先である外食産業の経営環境の悪化を招き、当社グループにおきましてもディストリビューター事業を中心に厳しい事業運営を強いられました。また現在、世界経済・日本経済ともに新型コロナウイルス感染症の拡大による影響を大きく受け続けており、ワクチンの接種が徐々に進んでいるものの終息の見通しは立っておらず、先行き不透明な状況が継続しております。
 このような状況ではありますが、「食を通して社会に貢献する」の経営理念のもと、社会から信頼され必要とされる会社になるため、コロナ禍によってもたらされた新たな環境(ニューノーマル時代)に適合し、成長し続ける筋肉質な企業グループへの変革を目指すため、2022年1月期から第8次中期経営計画(3ヵ年計画)「SHIFT UP 2023」をスタートし、下記の5つの重点施策を新たに策定いたしました。

■5つの重点施策

  • コア事業の更なる強化
  • 新たなサービスの開発
  • 損益分岐点の引き下げ
  • 資産回転期間の改善
  • 次代を担う人材の育成

 今回の中期経営計画では、再び成長路線へと転換すべく、5つの重点施策に沿って具体的な取り組みを推進し、企業価値の更なる向上に努めてまいります。
 皆様におかれましては、当社グループへのご理解と変わらぬご支援をよろしくお願い申し上げます。

2021年4月
株式会社トーホー
代表取締役社長
古賀 裕之